アップル50年、デバイスとサービスが共に成長した仕組み

アップルを使い続ける理由

2026年4月1日は、アップルの50回目の誕生日です。

1976年4月1日、スティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアック、ロナルド・ウェインがアップルを創業しました。50周年を前に、ティム・クックは公開書簡を通じて、アップルの製品で人々が成し遂げてきたことを振り返りました。

私はアップルを長く使ってきたユーザーであり株主でもあります。記念日を迎え、売上高がどれだけ伸びたのか、複数のデバイスとサービスを併用することがアップルの事業にどう役立ってきたのかを調べてみました。その過程で、アップルがユーザーに向けて一貫して伝えてきたメッセージも改めて読み直しました。

売上高に占めるサービスの比重の拡大

アップルの成長過程には経営危機もありました。今の規模を出発点にしてしまうと、その過程があまりにも簡単だったように見えてしまいます。

アップルは1980年12月12日、1株22ドルで上場しました。その後、ずっと順調だったわけではありません。1997年には経営危機に見舞われ、復帰したジョブズは製品と事業を立て直す必要がありました。

その年にマイクロソフトと結んだ提携も、この立て直しの一環でした。マイクロソフトはアップルの議決権のない株式に1億5,000万ドルを投資し、Mac向けOfficeの開発を継続することにしました。両社は特許のクロスライセンスにも合意しました。アップルの顧客が使っていた主要ソフトウェアを引き続きサポートするという意味がありました。

その後、アップルの事業規模は大きく変わりました。年次報告書によると、2015会計年度の売上高は約2,337億ドル、2025会計年度の売上高は約4,162億ドルです。同じ期間にサービス売上高は約199億ドルから1,092億ドルへと増加しました。全体の売上高に占める比重も約9%から26%へと拡大しました。

株価や時価総額には、今後の業績への期待が反映されます。実際の事業がどう変化したかを見るには、売上高の構成もあわせて確認する必要があります。アップルの場合、デバイスを販売した後もアプリやサブスクリプションサービスなどから売上が発生する比重が大きくなりました。

サービス事業の成長には、アップル製デバイスを使い続ける顧客の存在が重要です。デバイスを買い替えない期間でも、アプリを購入したり、クラウドストレージやコンテンツを購読したりできるからです。

稼働デバイス25億台が意味すること

アップルは2026年1月29日の決算発表で、稼働デバイスが25億台を超えたと明らかにしました。**これは人数ではなく、デバイスの台数です。**私のようにiPhoneとMac、iPadを併用している人は複数台に含まれるため、この数値を世界人口で割ってユーザー比率を算出することはできません。

これらのデバイスで使われるアプリは、アップル以外の事業にも影響を与えます。アップルが支援したAnalysis Groupなどの調査は、2024年にApp Store関連アプリを通じた取引と広告収入を約1.3兆ドルと推計しました。ここには食品配達、ショッピング、交通など実物の商品・サービス取引が1兆ドル以上含まれます。アップル自体の売上高を意味する数値ではありません。

報告書によると、この取引額の90%以上にはアップルの手数料が課されていませんでした。これを開発者の純利益率として読んではいけません。別途、アップルは2008年のApp Store開設以来、デジタル商品・サービスの販売により開発者に支払われた金額が5,500億ドルを超えたと発表しました。先の1.3兆ドルとは集計期間と範囲が異なります。

2025会計年度のサービス部門の売上総利益率¹は75.4%、製品部門は36.8%でした。サービス売上高は製品売上高より小さいものの、直接原価を差し引いた利益の比重は大きくなっています。ただし、ここからさらに研究開発費や販売管理費などを差し引いて初めて、会社の最終利益がわかります。

iPhoneを使っていた人がMacやiPadを選べば、写真やファイルを一緒に扱いやすくなります。ここにiCloudやApple Musicなどのサービスがつながります。すべての顧客がこれらの製品を順に購入するわけではありませんが、併用時の利便性が追加購入の理由になり得ます。2026年3月に発表されたMacBook Neoの韓国国内の基本価格は99万ウォンでした。アップルはこうした製品で価格の負担も下げています。

Counterpoint Researchは、2025年時点で世界の稼働スマートフォンの約4分の1がiPhoneだと推計しました。稼働スマートフォンが10億台を超えるブランドはアップルとサムスンのみで、iPhoneの純増台数は、それに続く主要7ブランドの純増分を合計したものよりも大きくなりました。これはその年に新規販売されたスマートフォンのシェアとは異なる指標です。長く使われている、あるいは中古で譲渡されたデバイスも、使用が続いていれば含まれます。

2025年12月27日に終了したアップルの2026会計年度第1四半期の売上高は約1,438億ドルで、前年同期比16%増となりました。iPhoneとサービスがそれぞれ過去最高の売上高を記録しました。デバイス販売とサービス利用が共に業績を支えた四半期でした。

製品を何に使うか

これらの数字とあわせて見てみたいのは、アップルが製品の使い道を説明してきたやり方です。

1997年にジョブズが復帰した後、アップルは「Think Different」キャンペーンを始めました。アインシュタイン、ガンジー、ジョン・レノンといった人物たちの写真とともに、既存の慣習に挑戦する人々を前面に押し出しました。製品仕様を説明する代わりに、どんな人がアップルを選ぶのかを示した広告でした。

ティム・クックによる2026年の50周年書簡も、このキャンペーンのフレーズで締めくくられています。私はこれを、アップルが長年強調してきたアイデンティティを改めて確認するメッセージとして読みました。

製品の変遷を見ても、技術を日常で使いやすくする試みが繰り返されています。

1984年のMacintoshは、アイコンとウィンドウをマウスで操作するGUI²を大衆に広めることに貢献しました。私はChatGPTにも似た意味を感じます。専門知識がなくても対話でAIを使えるようにしたという点においてです。両者の技術が同じだという意味ではありませんが、複雑な技術を使いやすくしたという点を重ねて見ています。

2001年のiPodと2003年のiTunes Storeは、音楽デバイスとデジタル楽曲購入を結びつけました。2007年のiPhone、2008年のApp Storeも、デバイスでできることを増やしました。アップルがデジタル音楽やスマートフォンを最初に発明したわけではありません。製品とソフトウェア、コンテンツ購入を一体として設計することで、広く普及させた事例と見ることができます。

私はアップルの競争力を見るとき、この連携を重視しています。音楽を再生するデバイスの出来が良いだけでは十分ではありません。曲を探し、購入し、デバイスに移す過程まで快適であってこそ、人々は使い続けるからです。

ティム・クックの書簡にも、人々がアップル製品でしてきたことが挙げられています。マラソンを走り、本を書き、事業を始め、入院している家族と連絡を取り、子どもの初めての一歩を記録する――といったことです。製品を紹介する際に、その製品でユーザーが何をできるかを語るやり方です。

私は、こうしたメッセージがアップルの事業のやり方ともつながっていると考えます。製品の使い道が増えれば、アプリやサービスを利用する理由も増えます。その経験に満足してこそ、次のデバイスを買うときにもアップルを検討することになるでしょう。

Oswarldの視点

私の最初のスマートフォンはiPhone 3GSでした。今はiPhone 17 Proを使っていて、MacBook Pro、Mac Studio、iPad ProとMini、AirPods ProとMaxも使っています。アップル製品を一日に何度も使っている計算になります。アップル株主でもあるので、50周年のニュースはより個人的に感じられました。

GTM戦略を長く考えてきた者として、私はアップルに競合他社が簡単には真似できない点を見出しています。個々の製品の性能に加えて、複数の製品を併用する際の利便性を積み重ねてきたという点です。

良い製品は顧客を集め、増えた顧客はアプリやサービス事業の基盤となります。その事業で得た利益は、再び製品開発に投資することができます。ただし、この過程が自動的に繰り返されるわけではありません。新しい製品やサービスが、既存の顧客に使い続ける理由を与え続けなければなりません。

顧客の立場からすると、他社の製品に乗り換えるための手間もあります。AirDrop、Handoff、ユニバーサルクリップボード、iCloud同期を併用していた人が他社製品に切り替えると、ファイル共有やデバイス連携を改めて設定し直さなければなりません。デバイス1台の価格だけを比較していては見えてこない負担です。

データを扱う者として、時価総額は別に見るべきだと考えています。株式市場で評価される金額が、そのままその会社が一年間で稼いだお金というわけではありません。株価の順位が入れ替わったという事実だけで、製品の競争力や将来の勝敗を断定することもできません。

私は今回の50周年メッセージを、今後何を重視していくのかを従業員と顧客に改めて説明する作業だと見ています。「Think Different」という言葉が説得力を保ち続けるには、これから出てくる製品でも、人々が体感できる利便性がなければならないでしょう。

おわりに

アップルの50年から私が学ぶのは、製品を販売した後の利用体験までを設計しなければならないという点です。良い第一印象で顧客を獲得しても、使い続けるのが不便であれば、次の購入にはつながりにくいからです。

サービス売上高と稼働デバイス数は、アップルが積み上げてきた規模を示しています。しかし、顧客が次もアップルを選ぶかどうかは、実際の利用体験にかかっています。私自身もアップルを長く使ってきた身として、これからも複数のデバイスを併用する利便性が保たれるかどうかを見守っていこうと思います。

参考資料と関連リンク

• Apple、50 Years of Thinking Different：ティム・クックによる50周年書簡。
• Apple、投資家向けFAQ：上場日と公募価格。
• Microsoft、1997年のアップルとの提携発表。
• Apple、2016 Form 10-K、2025 Form 10-K：2015年・2025年の売上高構成と売上総利益率。
• Apple、2026会計年度第1四半期決算、2026.01.29。
• Apple、2025年サービス実績振り返り、2026.01.12。
• Analysis Group・Andrey Fradkin、The Global App Store and Its Growth、2025.06。アップル支援による調査。
• Counterpoint Research、2025年稼働スマートフォン分析、2026.02。
• Apple、MacBook Neo発表、2026.03.04。

筆者のアン・グァンソプ（安光涉）は世宗大学校経営学科教授であり、INLEVEL9のリードコンサルタントである。大学では経営データ管理、ビジネスアナリティクスなど統計・データ分析を教える一方、実務ではGTM戦略とAI戦略コンサルティングを率い、技術とビジネスの接点を設計している。AI対話システムの記憶アーキテクチャ（HEMA）研究で学術論文を発表しており、毎日グローバルなAI論文をキュレーションするDaily Arxivプロジェクトを運営している。高麗大学校技術経営専門大学院修士課程とKMBAを修了した。著書に『考えることを委ねる人々：ホモ・ブレインレス』がある。

著者 アン・グァンソプ（Oswarld） は世宗大学校 兼任教授、INLEVEL9 戦略コンサルタントです。経歴、研究、著書、最近の活動は著者紹介で更新しています。 最近の活動 · 2026年7月：HEMA-2: A Consolidation-Aware Tri-Memory Architecture with Multi-Channel Scheduling for Lifelong Conversational AI。

각주

1. 売上総利益率：売上高から売上原価を差し引いた金額を、売上高で割った比率です。研究開発費、販売管理費、税金などをすべて差し引いた純利益率とは異なります。 ↩

2. GUI（Graphical User Interface）：ウィンドウやアイコンなどの視覚要素を見ながらコンピューターを操作する方式です。Macintosh以前にも存在しており、Macintoshはこれを大衆に広めた主要な製品の一つです。 ↩