韓国の「休養」とイギリスのニート、統計を比較する際に必要な区別

若者の雇用と健康をどのような統計で読み解くべきか

働いていない若者が増えているというニュース、よく目にするのではないでしょうか。しかし先週のフィナンシャル・タイムズに掲載された短いコラムが、測定手法に関する疑問を提起しました。データジャーナリストのジョン・バーン＝マードック氏が次のような問いを投げかけたのです。健康状態の変化と、測定・診断手法の変化が、統計にそれぞれどれほど反映されているのかを見極める必要があるという指摘です。

彼は自傷行為で救急搬送される若い女性の数のような確かなシグナルは本物だと認めています。ただし、その上に積み重なった残りの数値同士は互いに食い違っていると語ります。調査ごとの対象や測定方法によって、異なるトレンドが現れ得るというわけです。

私はこの記事を読んで、韓国の統計を改めて開いてみました。

イギリスのニートと韓国の「休養」は、同じ集団を別の言葉で呼んでいるわけではありません。 イギリスのニートは教育・就労・訓練のいずれにも参加していない16〜24歳を指し、韓国の「休養」は非経済活動人口における活動状態区分の一つです。本稿で扱う韓国の数値には20〜30代が含まれており、年齢層も異なります。この違いを前提に、健康と雇用の困難がそれぞれの統計にどのように現れているのかを見ていこうと思います。

🇬🇧 英国のニートの若者が報告した健康問題

今年1〜3月時点で、英国の16〜24歳のニート¹は101万人です。2013年以降、初めて100万人を超えました。

しかし、数字以上に重要なのは理由の変化です。ニートの若者のうち、仕事に支障をきたす健康問題があると答えた割合が、2015年の26%から2025年には44%へと上昇しました。18%ポイント増加したことになります。健康問題があるという回答と、それが原因でニートになったという因果関係は区別する必要があります。そのなかでも、障害のあるニートの若者が自身の「主な状態」としてメンタルヘルスを挙げた割合はほぼ2倍になり、10人中4人を超えました。

この数値は、英国政府がアラン・ミルバーン元保健相に委託した「若者と仕事」検討報告書に盛り込まれています。5月28日に公表された中間報告書ですが、健康を扱った部分の診断に注目しました。過去2世紀で初めて、健康、とりわけメンタルヘルスの変化が経済成長を阻害し、労働供給を減少させているという診断です。

報告書は、ニートの若者問題による社会的費用を1,250億ポンドと試算しています。報告書は教育予算に匹敵するほどの巨額だと説明しています。ただし、経済的損失や長期的な影響、財政項目などを合算した推計値であり、実際の政府支出額ではありません。税金や給付のように、社会全体としては移転として処理される項目も含まれています。

健康問題で離脱すると復帰が困難

長期化の可能性にも目を向ける必要があります。2017年から2019年の間に健康問題を理由に労働市場を離脱した人のうち、2年が経過しても依然としてニート状態にある人は10人中8人近くに上りました。

ミルバーン報告書はその原因を若者個人ではなく制度に求めています。若者たちが診断書の発行手続きを経るなかで、「働けない人」へと分類されてしまっているというのです。診断し、治療し、退院させるところまでは行われても、その後に教育や職場へと復帰する経路が存在しないという指摘です。

英国のヘルス・ファウンデーションは、実際の健康悪化や診断・治療へのアクセス、認識の変化、制度的インセンティブなど複数の説明を検討しています。そのうち、制度が回答に影響を及ぼし得るという仮説は以下の通りです。

• 一部の教育・福祉支援では、健康上の困難があるかどうかが確認されます。
• 支援について調べる過程で、診断や評価を受けることがあります。
• こうした経験が、自身の抱える困難を説明する方法や、その後のアンケート回答にも影響を与える可能性があります。

すべての支援に医学的診断が必須なわけではなく、このプロセスが回答増加の原因として確定されたわけでもありません。

**健康問題をより自覚するようになり支援を受けられるようになったという変化と、実際の健康悪化は同時に現れ得ます。**この分析を根拠として、健康問題を抱える若者が増えていないと結論づけることはできません。

🇰🇷 韓国の「休養」は活動状態を分類

では、韓国を見てみましょう。

2025年時点で、仕事も求職活動もしていない20〜30代の「休養」²人口は71万7,000人です。2003年の統計作成開始以来、過去最多となりました。20〜30代人口の5.8%に相当し、特に30代だけで見ても30万9,000人と、こちらも過去最多です。

**韓国の経済活動人口調査には、「心身障害」と「休養」が別々の項目として設けられています。**しかし、「休養」に分類された人が健康問題をまったく抱えていないという意味ではありません。主な活動状態と、その状態に至った理由は、それぞれ別の問いだからです。

年代別に分かれる回答

昨年8月の付加調査で休んでいる理由を尋ねたところ、次のような結果が出ました。

年齢	1位の理由	割合
15〜29歳	希望する仕事が見つかりにくいため	34.1%
30代	体調が良くないため	32.0%
60歳以上	体調が良くないため	38.5%

15〜29歳は健康を1位に挙げていません。「希望する仕事が見つかりにくいため」が1位で、前年より3.3%ポイント上昇しました。すべての年代の中で最も大きな上昇幅です。30代では「体調が良くないため」が最も多い回答でした。

設問の表現も検討に値します。「体調が良くないため」という文言が不安や抑うつまで十分に伝えているかどうかは、別途の調査で確認できます。ただし、文言だけを見て回答者がメンタルヘルスの問題を除外したと断定することはできません。

イギリスの調査では尋ね方が異なります。「仕事に支障をきたす健康問題が12カ月以上続いていますか」と尋ね、そうだと答えた場合には主たる状態を個別に選ばせます。その選択肢リストには「抑うつ、神経過敏、不安」が明示的に含まれています。

分類方法が失業率の数値を左右する

韓国開発研究院（KDI）は、20代における「休止」の増加が、低い失業率を説明する要因の一つだと分析しました。この人口の増加がもっと緩やかだったという仮定を適用すると、分析対象期間における失業率の低下幅のうち45〜71%を説明できるという推計です。仮定に基づく範囲のうち、上限だけを確定的な寄与率として受け取ってはいけません。

失業率は経済活動人口に占める失業者の割合です。求職活動を行っていなければ、通常は失業者ではなく非経済活動人口に分類されるため、就業者が増えていなくても失業率は下がる可能性があります。これは単に名称が変わっただけの結果ではなく、求職行動と集計基準が連動していることによるものです。失業率だけでなく、雇用率や求職意向、「休止」の理由も合わせて見る必要があります。

🔀 対象と問いが異なる二つの統計

両国を並べて見てみましょう。

区分	イギリスで確認した統計	韓国で確認した統計
主な集団	教育・就業・訓練に参加していない16〜24歳	「休養（ただ休んでいた）」に分類された20〜30代、理由調査では15〜29歳などの別個の年齢層
健康関連の数値	ニートのうち、就労に支障をきたす健康問題があると答えた割合	「休養」集団が答えた休んでいる理由
比較する際の留意点	健康問題の存在がただちにニートになった原因を意味するわけではない	「休養」がただちに健康に問題がないことを意味するわけではない

両方の集団には似たような困難を抱えている人が存在する可能性はありますが、いま提示した数値をもって、同一の層を異なる形で分類しただけだと述べることはできません。また、統計の項目だけで支援の対象や予算が自動的に決まるわけでもありません。

支援制度と診断の関係にも目を向ける必要がある

英国には健康や障害に関連する現金給付がありますが、診断を受けるだけで自動的に支給されるわけではありません。韓国にも心理カウンセリングバウチャーのほかに、診療や地域のメンタルヘルスサービスなど多様な支援があります。両国の全体的な支援体制を、現金給付とカウンセリング8回だけで比較することは困難です。

韓国の「全国民こころ投資支援事業」は、専門的な心理カウンセリングを計8回提供しています。精神医療機関だけでなく、メンタルヘルス福祉センターや大学の相談センターなどで相談の必要性が認められた人、国の健康診断でPHQ-9³が10点以上と確認された人など、複数の申請経路が用意されています。診断書や健診のスコアだけが唯一の申請ルートというわけではありません。

韓国は青年のメンタルヘルス健診を拡大

2025年から、20〜34歳の青年を対象とする国のメンタルヘルス健診の周期が10年から2年へと変わりました。 5倍きめ細かくなったわけです。早期精神病の検査も新たに追加されました。

韓国の保健福祉部が明らかにした理由は明確です。韓国のメンタルヘルスサービス利用率が12.1%と、カナダ（46.5%）やオーストラリア（34.9%）に比べてはるかに低く、青年層でも16.2%にとどまっているためです。政府は、早期発見とサービスへのアクセス向上を目標として掲げました。

健診が増えれば、以前は見落とされていた困難を確認できるようになります。今後の統計を読み解く際には、検査を受けた人の数や対象、検査結果をあわせて比較する必要があります。

📏 PHQ-9の基準値以上の割合と臨床診断率は異なる

PHQ-9はうつ症状の程度を評価し、追加の評価が必要な人を見つけ出すために使われるツールです。スコアの基準値を超えた人の割合をそのまま臨床的に診断されたうつ病の有病率⁴として捉えると、乖離が生じる可能性があります。

2020年に学術誌『Journal of Clinical Epidemiology』に掲載された大規模メタ分析が、まさにこの点を指摘しています。44件の研究、9,242人分の個別参加者データを集め、PHQ-9の10点基準と構造化臨床面接⁵の結果を比較したところ、次のような結果が示されました。

• PHQ-9で10点以上となった割合の統合推計値：24.6%
• 構造化臨床面接に基づく有病率：12.1%
• 研究ごとの比率の平均：2.5倍の過大推計

論文は、このスコア基準をうつ病の有病率として利用することには注意が必要だと結論づけています。統合比率の単純な割り算と、研究ごとの比率の平均とでは計算方法が異なります。

しかし、この結果がPHQ-9のスクリーニング用途や相談支援の基準にまで不適切であることを意味するわけではありません。有病率を推計する目的と、支援を必要とする人に相談を提供する目的は区別して考える必要があります。

韓国の3つの統計も対象と測定項目が異なります

3つの資料はそれぞれ異なる対象を測定しています。増減を直接対照できる同一の指標ではありません。

測定ツール	各資料の結果	解釈する際の注意点
健康保険審査評価院（審評院）の診療統計	20代のうつ病受診者数が5年間で127.1%増加	診療を受けた人の数
保健福祉部の2021年精神健康実態調査	成人の精神障害の1年有病率8.5%	18〜79歳対象、うつ病性障害以外の障害も含む。過去の調査と手法も異なる
経済活動人口調査	2025年の20〜30代の「休んでいた」71万7,000人	健康診断ではなく活動状態

1つ目は病院に来た人を数えています。2つ目は診断面接で実際の状態を測定しています。3つ目は働いているかどうかを尋ねています。**3つはそれぞれ別のものを数えているのです。**3つの資料を合わせて、若者のうつ病が増えた、あるいは減ったと短絡的に結論づけてはなりません。

2022年に審評院の統計が発表された際、大韓神経精神医学会のある役員は次のように論評しました。有病率が特に上がっていない状況で20代の患者だけが大幅に増えたのであれば、それは精神科の敷居が低くなった結果だという見方です。診療へのアクセスしやすさが統計に影響を与え得るという解釈です。

政府文書の中でも用語が混同されています

もう一つ指摘しておきます。保健福祉部が国会に提出した『10年間のうつ病有病率の現況』資料を見ると、うつ病の有病率が2014年の1.16%から2023年には2.3%へ上がったとされています。ところが、同じ資料にある診療人員は58万4,948人から104万3,141人となっています。

104万人を韓国の人口約5,170万人で割ると、およそ2.0%になります。資料の2.3%とは一致しません。どのような人口を分母として使ったのか確認する必要があります。この差だけで分母や誤りの原因を断定することはできません。

どちらにせよ、これは疫学的な有病率ではなく診療利用率です。病院を受診した人の割合であって、病気を持つ人の割合ではありません。診療データに基づく数値と、臨床面接によって推計した有病率を区別して表記する必要があります。

💔 実際の危険と支援の必要性も併せて確認すべき

測定の限界を指摘する理由は、必要な支援をより正確に判断するためです。

2024年の1年間に、自傷や自殺企図による救急外来の受診は3万5,170件と集計されました。受診件数であるため、実人数とは区別する必要があります。このうち10代と20代が39.9%を占めました。女性が2万1,479件と男性の1万3,691件を大幅に上回り、女性の中では20代が26.6%、10代が20.6%と若年層に集中していました。

傾向も顕著です。2018年から2022年の間に、10代の自傷・自殺企図は人口10万人あたり95.0件から160.5件へと68.9%増加しました。20代は127.6件から190.8件へと49.5%増加しています。同期間における全年齢の増加率は11.8%でした。若年層においてのみ極めて急激に上昇したことを意味しています。

ソウル市内の救急外来を8年間にわたって分析した研究では、自殺企図や自傷で来院した24歳以下の患者の75.4%が女性でした。

救急外来のデータは深刻な危険を把握するうえで重要な根拠です。 アンケートとは測定方法が異なりますが、このデータもまた病院の受診動向や報告・集計範囲の影響を受ける可能性があります。どちらか一方だけを完全な測定と見なすのではなく、併せて確認していく必要があります。

政策の効果も、単一の指標だけで判断することは困難です。症状や診療の利用、危機的状況、教育や雇用への復帰をそれぞれ確認する必要があります。

ちなみにバーン・マードックのコラムを紹介した経済学者のタイラー・コーエンは、次のような但し書きを添えていました。この解釈も決定的ではないが、反対側の解釈もまた決定的ではない、と。私も同じ立場です。確かなのは、現在用いられている測定ツールでは、この問題を正確に測りきれないという点です。

Oswarldの視点

私がGTM戦略を立てるなかで、繰り返し直面してきた失敗のパターンが一つあります。ある指標をKPIに設定すると、人々がその数値を引き上げる方向へと行動するようになり、本来の目標から遠ざかってしまうことがあるという点です。

私がもっとも頻繁に目にした事例がMQLです。マーケティングチームが適格リード数をKPIに掲げると、その数字が伸びても売上にはつながらないケースがありました。人々の行動が変わったのではなく、リードの定義が変わっただけにすぎないからです。数値を目標に据えると、数値を作り出す方法から最適化されてしまうのです。

イギリスの分析を読みながら、私はこうした経験を思い出しました。ただし、マーケティング指標での経験をもって、健康に関する診断が水増しされていると証明することはできません。支援制度や測定手法が回答に影響を与えている可能性を検証しつつも、実際の症状の悪化や必要な治療についても別途しっかりと見極める必要があると考えます。

私がとりわけ懸念しているのは、支援に必要な情報が十分に集められているかという点です。

韓国の「休養（就労も求職活動もせず休息）」人口はすでに統計上把握されており、休んでいる理由を尋ねる付加調査や、関連する支援事業も存在します。ただし、総人数だけでは、一人ひとりの健康状態、求職意向、ケア負担、そして必要な支援を十分に知ることはできません。イギリスの社会的費用の推計のように、何をいくらと算定したのかを明確にし、韓国でも支援にかかる費用と効果について具体的に議論を進める必要があります。

私は、分類の名称を変えることよりも、人々の置かれた状況をより詳しく把握し、支援の提供後にどう変わったのかを確認することこそが重要だと考えています。雇用と健康の双方に目を配りつつも、一つの統計で別の統計の意味を代わりに説明してしまわないようにすべきです。

おわりに

イギリスのNEETと韓国の「休養（就業も求職もせず休んでいる状態）」は、対象も定義も異なります。診療人数、検診のスコア、臨床面接の結果も、それぞれ異なる情報をもたらします。検診と支援を拡大しながら、こうした違いを明確に記録していかなければ、本当に必要な支援や政策の効果を正しく見極めることはできません。

次に「若者のメンタルヘルス危機」という記事を目にしたら、その数字がどんなツールで測定されたものなのかを確認してみてください。診療人数なのか、検診のスコアなのか、診断面接なのかによって、話がまったく変わってくるからです。

支援情報を探す中で案内がわかりにくかったり、申請手続きが難しかったりした点があれば、ぜひご意見をお聞かせください。

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参考資料と関連リンク

主要出典

• John Burn-Murdoch, “What’s really going on with mental health?”, Financial Times, 2026年7月：本日の記事の出発点です。イギリスとアメリカのデータのみを扱っているため、韓国の事例は筆者が別途補足しました。
• Alan Milburn, “Young people and work: interim report”, UK Government, 2026年5月28日：44%と1,250億ポンドという数字はここから引用しています。特に序文は一読の価値があります。最終報告書は今年9月に公表される予定です。
• Brooke Levis, Andrea Benedetti, John P. A. Ioannidis, Brett D. Thombs ほか、 “Patient Health Questionnaire-9 scores do not accurately estimate depression prevalence: individual participant data meta-analysis”, Journal of Clinical Epidemiology, 2020年：スクリーニング検査のスコアから有病率を推計する際の限界を論じた論文です。44件の研究をメタ分析し、PHQ-9の10点という基準が有病率を2.5倍に過大評価することを示しました。
• The Health Foundation, “Why are a growing number of young people who are NEET reporting work-limiting health conditions?”, 2026年3月：健康状態、診断へのアクセスのしやすさ、認識や制度の変化など複数の仮説を検証しています。本日の記事で最も多くを負っている資料です。

韓国データ原典

• KDI、最近の低い失業率の原因と示唆、2025年：「休養中」の増加と失業率の関係を前提シナリオ別に分析しています。

• 韓国保健福祉部、全国民こころ投資支援事業のご案内、2024年：相談の必要性を認定される多様な経路を確認できます。

• 韓国国家データ処、〈2025年8月非経済活動人口付加調査〉：年齢別の「休養中」の理由分布の元データです。表を直接ご覧いただくと、30代と20代の違いが一目で分かります。

• 韓国保健福祉部、〈2021年精神健康実態調査〉：1年有病率8.5%の出典です。調査手法が前回から変更されたという注記もあわせてご確認ください。

• 韓国健康保険審査評価院、〈最近5年間のうつ病・不安障害診療統計〉、2022年6月：20代における127.1%増という数字の出典です。

• 韓国保健福祉部、〈青年層の精神健康検診拡大〉報道発表資料、2024年10月17日：検診周期を10年から2年へと短縮した決定文書です。

背景知識

• Ben Baumberg Geiger, Melanie Jones & Victoria Wass, “Disability prevalence and disability-related employment gaps in the UK 1998-2012: Different trends in different surveys?”, Social Science & Medicine, 2015年：今回の論争が決して新しいものではないことを示す証拠です。同じ著者が11年前に、すでに身体障害統計において全く同様の不一致を発見していました。「調査が異なればトレンドも異なる」というタイトルがすべてを物語っています。
• Christoph Henking & Ben Baumberg Geiger, SocArXiv プレプリント、 2026年：「制度的医療化」仮説の原論文です。査読（ピアレビュー）を経ていないプレプリントである点を念頭に置いてお読みください。

著者 アン・グァンソプ（Oswarld） は世宗大学校 兼任教授、INLEVEL9 戦略コンサルタントです。経歴、研究、著書、最近の活動は著者紹介で更新しています。 最近の活動 · 2026年7月：HEMA-2: A Consolidation-Aware Tri-Memory Architecture with Multi-Channel Scheduling for Lifelong Conversational AI。

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📝 用語解説

각주

1. ニート（NEET）：就学・就労・職業訓練のいずれも行っていない状態を指します。イギリスでは16〜24歳を対象に集計しています。失業者とは異なります。失業者は職を探している人を指しますが、ニートには求職活動を完全に停止した人も含まれます。 ↩

2. 「休養中」（シウォッスム）：韓国の経済活動人口調査における項目の一つです。「先週主に何をしていましたか」という質問に対し、育児、家事、在学・通学、高齢、心身の障害のいずれにも当てはまらないと回答した人がここに分類されます。その他理由の全体と同一ではなく、一時的な休養や健康・求職上の問題など多様な背景が考えられます。 ↩

3. PHQ-9：うつ症状を9つの項目で自己評価する質問票です。合計10点以上で「中等度以上のうつ」と判定されます。疾患を確定診断するツールではなく、詳しく調べる対象者をスクリーニングするためのツールです。 ↩

4. 有病率：特定の時点または期間において、実際に疾患を有している人の割合です。医療機関を受診した人の割合（受診率）とは根本的に異なる概念です。風邪をひいた人が100人いたとしても、実際に病院へ行く人は30人にとどまる場合があるのと同様です。このふたつを混同すると、数字が大きく歪んでしまいます。 ↩

5. 構造化臨床面接：訓練を受けた面接者が規定の手順と基準に従って直接面談を行い、診断を下す手法です。自己記入式アンケートに比べてはるかに正確ですが、多大な時間と費用を要します。そのため、大規模調査では質問票で代替されることが多く、ここに誤差が生じます。 ↩